相手のためを思って、正しいことを伝えた。

改善点も、次にやるべきことも、具体的に説明した。それなのに、相手の行動が変わらない。

経営やマネジメント、社員育成の場面では、このようなことがよく起こります。

マーケティングの現場でも同じです。

「顧客視点で考えたほうがいい」
「数字を見て改善しなければいけない」
「もっと早く相談したほうがいい」

どれも、間違ったことではありません。

しかし、正しいことを伝えれば、人がそのとおりに動くとは限りません。

私自身、コーチングを学ぶなかで感じてきたのは、人を動かすのは正しさそのものではなく、本人の納得と自己決定であるということです。

先に結論

正しいことを伝えても人が動かないのは、相手が内容を理解していないからとは限りません。

感情が置き去りになっている、自分の答えになっていない、行動への不安が解消されていないなど、理解と行動の間には複数の壁があります。

「分かること」と「動けること」は違う

頭では正しいと分かっていても、行動できないことは誰にでもあります。

  • 運動したほうがよい
  • 早く寝たほうがよい
  • 先延ばしにしないほうがよい
  • 苦手なことにも挑戦したほうがよい

私たちは、正しい答えを知らないから行動できないとは限りません。

仕事でも同じです。

相手が動けないとき、情報や説明を追加したくなります。しかし、すでに答えを理解している場合は、正しさを重ねても行動にはつながりません。

必要なのは、「なぜ分かっていても動けないのか」を一緒に見つけることです。

正しいことを伝えても、人が動かない5つの理由

1.感情が置き去りになっている

人は、論理だけで行動を決めているわけではありません。

不安、恐れ、悔しさ、恥ずかしさ、失敗したくない気持ち。こうした感情が行動を止めていることがあります。

たとえば、上司から「もっと早く相談したほうがいい」と言われた社員がいるとします。

本人も、そのほうがよいことは分かっているかもしれません。しかし、「こんなことも分からないと思われたくない」「忙しそうな上司に声をかけにくい」と感じていれば、正論だけでは動けません。

このとき必要なのは、さらに相談の重要性を説明することではなく、相談できない背景を聴くことです。

  • 相談するとき、どのようなことが気になりますか
  • どんな状況なら相談しやすいですか
  • 相談することに、どのような不安がありますか

感情を受け止めてもらうことで、本人は初めて次の行動を考えられるようになります。

2.正しさが「否定」として伝わっている

内容が正しくても、伝え方によっては「あなたは間違っている」「あなたはできていない」というメッセージとして届きます。

人は否定されたと感じると、内容を理解することより、自分を守ることを優先します。

  • 言い訳をする
  • 黙る
  • 表面上だけ同意する
  • 相手との距離を取る

これは、必ずしも素直さがないからではありません。

自分の考えや努力が理解されていないと感じれば、正しい指摘であっても受け入れにくくなります。

改善点を伝える前に、本人が何を考え、どのような意図で行動したのかを聴くことが大切です。

3.答えが「相手のもの」になっていない

上司が示した答えは、上司にとっては納得できるものです。

しかし、相手が自分で考えたものではなければ、理解はしても、行動への当事者意識が生まれにくくなります。

コーチングでは、すぐに答えを渡すのではなく、問いを通じて相手自身の考えを引き出します。

  • あなたは、今の状況をどう捉えていますか
  • 本当はどうなればよいと思っていますか
  • 何が変われば、前へ進めそうですか
  • あなたなら、どの方法を選びますか

自分で考え、自分で選んだ行動は、「やらされる仕事」から「自分が決めた仕事」へ変わります。

4.行動が大きすぎる

正しい方向は分かっていても、何から始めればよいか分からないことがあります。

「顧客視点で考える」
「売上につながる施策を考える」
「もっと積極的に提案する」

どれも抽象的で、具体的な一歩が見えません。

行動につなげるには、本人が実行できる大きさまで分解します。

  • 次の投稿をつくる前に、顧客からよく聞かれる質問を三つ書き出す
  • 今週中にアクセス数と問い合わせ数を確認する
  • 次回の会議で一つだけ改善案を出す
  • 迷った時点で、チャットに状況を共有する

大きな変化を求めるより、小さく動ける一歩を本人と一緒に決めることが重要です。

5.変化することのメリットを感じていない

会社や上司にとって必要な変化が、本人にとっても必要とは限りません。

「会社のために必要だから」と説明するだけでは、本人の行動につながらないことがあります。

その行動が、本人の目標や価値観、実現したい働き方とどうつながるのかを対話します。

  • この仕事を通じて、どのような力を身につけたいですか
  • どのような仕事を任されるようになりたいですか
  • 今回の経験は、その目標とどうつながりそうですか

会社の目標と本人の目標が完全に一致する必要はありません。

両者が重なる部分を見つけることで、行動する意味が本人のなかにも生まれます。

正論を伝える前に必要な4つの対話

対話 確認すること 問いかけの例
事実を確認する 何が起きているのか 今、どのような状況ですか
受け止め方を聴く 本人はどう感じ、考えているか この状況をどう捉えていますか
望む状態を確認する 本人はどうしたいのか 本当はどうなればよいですか
行動を決める 本人が選ぶ次の一歩 まず何から始めますか

伝える前に、まず聴く

相手の行動を変えたいと思うほど、私たちは説明や説得を増やしがちです。

しかし、相手がどのように状況を捉えているかを知らないままでは、必要な言葉を選べません。

たとえば、期限を守れなかった社員に対して、「スケジュール管理を徹底してください」と伝えることはできます。

ただし、遅れた理由が次のどれかによって、必要な支援は変わります。

  • 作業量を正しく見積もれなかった
  • 優先順位が分からなかった
  • 途中で問題が起きたが相談できなかった
  • 必要な情報がそろっていなかった
  • 完成度を上げようとして時間を使いすぎた

先に答えを伝えるより、まず背景を聴く。そのほうが、本当の課題に近づけます。

「なぜ?」を「何が?」に変えてみる

「なぜできなかったのですか」という質問は、原因を確認するために必要な場合があります。

一方で、相手が責められていると感じると、言い訳や防御につながることもあります。

同じことを確認する場合でも、問いの形を変えられます。

  • 何が進行を難しくしましたか
  • どの段階で止まりましたか
  • そのとき、どのような選択肢を考えましたか
  • 次回は、何があれば進めやすくなりますか

過去の責任だけを追及するのではなく、状況を整理し、次の行動へ意識を向ける問いです。

POINT

質問の目的は、相手に正解を言わせることではありません。

本人が自分の状況、感情、考え方に気づき、次の行動を選べるようにすることです。

それでも、伝えるべきことは伝える

コーチングの視点を持つことは、相手に何も言わないことではありません。

専門知識が不足している場合や、会社として守るべき基準がある場合は、必要な情報を明確に伝えます。

ただし、一方的に答えを渡して終わるのではなく、次のような順番を意識します。

  1. 相手が状況をどう捉えているか聴く
  2. 相手の意図や考えを受け止める
  3. 必要な事実や基準を伝える
  4. 相手がどのように受け止めたか確認する
  5. 次に何をするか、本人に決めてもらう

正しさを押しつけるのではなく、相手が判断するための情報として渡すことが大切です。

マーケティング担当者との対話例

たとえば、制作したSNS投稿が、顧客ではなく自社が伝えたい情報ばかりになっていたとします。

すぐに「もっと顧客視点で考えてください」と修正を指示することもできます。

一方で、次のように対話できます。

  • 今回の投稿は、誰に向けてつくりましたか
  • その人は、どのようなことで困っていますか
  • この投稿を見た人は、何を感じると思いますか
  • 顧客にとって役立つ情報を加えるなら、何が考えられますか
  • もう一度つくるなら、どこを変えたいですか

本人が自分で気づければ、今回の投稿だけでなく、次の仕事にも学びを生かせます。

正しい答えを教えることより、正しい答えにたどり着く考え方を身につけてもらうことが、育成につながります。

まとめ

正しいことを伝えても人が動かないのは、相手が理解していないからとは限りません。

  • 感情が置き去りになっている
  • 正しさが否定として伝わっている
  • 答えが本人のものになっていない
  • 最初の行動が具体的になっていない
  • 変化する意味を本人が感じていない

人の行動を変えたいときほど、説明を増やす前に、相手の話を聴く必要があります。

正しさは、行動するために必要な情報にはなります。しかし、行動を決めるのは本人です。

本人が状況を理解し、自分の答えを見つけ、小さな一歩を自分で選ぶ。そのための対話をつくることが、マネジメントや人材育成に求められます。

この記事を書いた人

打田 沙織|株式会社rasiku 代表取締役

コーチングを学びながら、成長企業のマーケティングチームとして、戦略設計、施策の実行、社内担当者の育成や仕組みづくりを支援しています。

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